新しい働き方について解説します。新型コロナウイルスによって、世界中で日常が覆されました。もちろん、働き方もコロナと向き合った新しい働き方に移行する必要があります。コロナが日常と化している今だからこそ「新しい働き方」のありかたを考え直してみてはいかがでしょうか。今回は、新しい働き方のポイントや代表例、いち早くアフターコロナでの新しい働き方を取り入れた企業の事例を紹介します。

コロナによって変化した「新しい働き方」とは？

「新しい働き方」とは、新型コロナウイルスの感染拡大防止を踏まえた従来とは異なる働き方のことです。この新しい働き方は、新型コロナウイルスとともに変化してきました。

 新型コロナウイルスの感染拡大初期のころは、未知のウイルスであったため緊急事態宣言が発令され、対面での仕事が全くできませんでした。そのため対面での接触を必要としない新しい働き方である「テレワーク」が急速に広がりました。

 その後、新型コロナウイルスの全体像が解明されるにつれて感染予防を行ったうえでの対面が容認されるようになりました。しかし、多くの人々が同じ場所にいることは感染拡大を引き起こす可能性があるため、満員電車やオフィスで人が密にならないためにも時間差出勤が取り入れられるようになりました。

 このように「新しい働き方」は新型コロナウイルスと共に次々と変化しています。今後も新しい働き方は変化すると考えられます。そのため新型コロナウイルスの現状を理解し働き方を考える必要があります。

コロナによる新しい働き方のポイント

では現状に合った「新しい働き方」を取り入れるために考慮すべきポイントとはどのようなものでしょうか。

ここでは「新しい働き方」を取り入れる時に考慮すべきポイントを紹介します。

社内でのコミュニケーション方法

新型コロナウイルスの影響を最も受けているのは、社内でのコミュニケーションです。対面で会うことが困難となったことで働き方がテレワークへと移行しました。KDDI株式会社が実施したアンケートによると、テレワークのデメリットで「同僚とのコミュニケーションが取りづらくなった」と感じている人の割合が5割という結果が出ているのが現状です。

このように、新型コロナウイルスの感染防止だけを考慮しテレワークを取り入れていては、社内でのコミュニケーションの機会に影響を与えてしまします。

 このように新型コロナウイルス感染防止の観点と社内コミュニケーションの観点の両方を考慮する必要があります。そのためにはWeb会議ツールだけでなくチャットツールでのコミュニケーションツールなどをと取り入れ、透明性のあるコミュニケーションができることを心がけましょう。

クライアントとのコミュニケーション

社内でのコミュニケーションを考慮しなければいけないのはもちろんですが、社内だけでなくクライアントとのコミュニケーションも考慮しなければいけません。新型コロナウイルス感染防止のために、取引先関係者の来社を制限している会社や完全テレワークを導入しているためオフィスに人がいないという会社があります。そのため、これまで行ってきた商談や営業、出張など行うことができません。

取引先とのコミュニケーションもWeb会議ツールやメール、チャットツールを用いたものへと移行する必要があります。

ITなど直接取引先に赴かなくてもコミュニケーションを行えるケースが多いです。しかし、業種によっては対面でなければいけないこともあります。

そのため自社のことだけでなく、クライアントとどのようにコミュニケーションを行っていくのかを、模索していかなければいけません。

働く場所の衛生管理

新型コロナウイルスの全体像がわかってきた今だからこそ、オフィスに行くことが増え、業種によっては業務内容やセキュリティ関係からテレワークを実施できない場合もあります。

そうした状況でオフィスでの新型コロナウイルス感染拡大防止のためには、徹底した衛生管理を行う必要があります。オフィスの入り口や部署ごとに消毒液を設け、定期的な換気、机ごとに感染対策用防護壁の設置など、保健所などの外部の専門機関からのアドバイスを参考に進めましょう。

オフィスでクラスターが起きてしまったら業務が滞りクライアントへの信頼を失ってしまう可能性があります。まずは社員の安全を第一に考え、働く場所の衛生管理を徹底しましょう。

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テレワークだけじゃない！新しい働き方の代表例紹介

新型コロナウイルス感染拡大防止のための「新しい働き方」がテレワークだけだと思っている方は少なくないのではないでしょうか。テレワーク以外の新しい働き方を紹介します。

時差出勤の導入

時差出勤とは、始業と終業の時間を早めたり遅くしたりすることです。時差出勤を行うことで、家からオフィスまでの移動時に満員電車を避けたり、オフィスで従業員が密になることを避けたりすることができます。

コロナ対策として業務をテレワークにすることだけを考えてしまう企業も救いなくありません。思い付きでのテレワークは、社内でのコミュニケーション不足に陥りることがあります。そもそも、テレワークを導入することが難しい業種の場合もあるので、むやみにテレワークにするのではなく、時差出勤という考え方も頭の片隅に置くことがいいです。

時差出勤やテレワークなど選択肢がある中で、新型コロナウイルス感染防止と仕事の効率の両方の視点から何が有効なのかを考えて柔軟に取り入れていきましょう。

ツールの活用

新型コロナウイルス感染拡大防止のために、Web会議ツールを導入している企業は数多くあると思います。

しかし、新型コロナウイルス感染拡大防止のために有効なツールは他にもあります。

「社内・社外のコミュニケーションを円滑にするためのチャットツール」「対面での接触や紙の受け渡しを減らすための電子サインツールや書類管理ツール」こういったツールを活用することで、社内にいても社外にいても新型コロナウイルス感染拡大防止を行いつつ作業効率を上げることができます。

自社にあったツールを探してみてはいかがでしょうか。

雇用形態の見直し

思い切って雇用形態を変えることで、テレワークなどの導入を進め作業効率を上げることができることがあります。

代表的な例でいえば、「メンバーシップ型」から「ジョブ型」へ雇用形態を移行する方法です。

メンバーシップ型とは、「人に対して仕事を割り当てる」という日本では主流の雇用形態です。就業経験のない新卒などを潜在的なポテンシャルを重視し雇い、様々な職種を体験させ、ゼネラリストを育成するのに適した雇用形態です。

メンバーシップ型に対してジョブ型とは「仕事に対して人を割り当てる」という雇用形態です。職務・労働時間・報酬などを明確に定め雇用契約を行います。年齢や勤務年数に関係なく、スキル・実力・成果が重視されます。

後者のジョブ型は、人事の評価ではなく、職務の達成度や成果による実績で評価することから、テレワークとの相性がいいといえます。その他にも、勤務時間や勤務状況を把握するのが難しいテレワークだからこそ、職務・労働時間・報酬などが明確に定められたジョブ型雇用は、会社側にも従業員側にもメリットがあります。

新しい働き方の事例を紹介

ここまで新しい働き方導入のポイントや代表例を紹介しました。最後にそんなポイントや代表例を考慮し新しい働き方を導入してきた企業の事例を紹介します。

体制を整え、いち早く完全リモートワークを行った「Kdan Mobile」

新型コロナウイルス感染拡大が最も危険視されていた、2020年4月の段階でKdan Mobileは業務に支障をきたすことなく完全テレワークを開始しました。

Kdan Mobileでは、コロナ禍の前から「リモートワーク向け最先端ブランド」という目標を掲げており、テレワークを行う上で便利なツールの開発や導入を行っていました。そのためテレワークの態勢が整えられており、テレワークの働き方に慣れていることから、オンラインで協作やWeb会議などを行うことで自宅でもストレスなく働くことができ、円滑に仕事を進められることに成功しました。

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雇用形態の見直し！メンバーシップ型からジョブ型へ「日立製作所」

新しい働き方の代表例でも紹介した「雇用形態の見直し」を行ったのが日立製作所です。2021年4月から自社の業務や文化に適した人材を育成し、人に仕事を割り当てる「メンバーシップ型」から、年齢にかかわらず仕事に適した人材に役割を任せる「ジョブ型」へ移行することを発表しました。

新しい働き方の代表例でも紹介したように、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点と仕事効率の観点、両方を見たときにテレワークだからこそジョブ型雇用形態が適していると判断して雇用形態の見直しを行った事例です。

まとめ

新しい働き方について解説してきました。新型コロナウイルスは全体像の解明、ワクチンの登場など、登場した当初に日常を覆してからも、日々変化をもたらしてきました。このような変化に会社としても対応していかなければいけません。新型コロナウイルスの影響で業績が悪化したり、最悪のケースでは倒産したりすることもあります。新型コロナウイルスを受け、柔軟に対応することで最悪のケースを免れることもできます。新型コロナウイルスのある日常を新しい働き方で乗り越えていきましょう。